Apple、「Appleでサインイン」の新規メール用ドメインを「private.icloud.com」に変更へ

要点

• Appleは2026年8月24日、「Sign in with Apple」で新規発行するメールアドレスのドメイン変更を発表した。

• 2026年後半以降に新規発行されるアドレスは、従来の「privaterelay.appleid.com」から「private.icloud.com」へ移行する。

• 既存の「privaterelay.appleid.com」アドレスは引き続き有効で、メール転送も中断なく機能する。

• コミュニティからのフィードバックを受け、iCloud+の「メールを非公開」アドレスは「icloud.com」のまま維持される。

• 開発者に対し、アカウントシステムやメール検証ロジックで新ドメインを受け入れるよう設定の確認を求めている。

• Appleは2026年8月24日、開発者向け情報ポータル「Apple Developer News」において、認証機能「Sign in with Apple（Appleのアカウント情報を使ってアプリやWebサイトにログインできる仕組み）」の仕様変更を発表した。2026年後半以降、同機能で新規発行される転送用メールアドレスのドメインが、従来の「privaterelay.appleid.com」から「private.icloud.com」へと切り替わる見通しだという。

• 同社によると、このドメイン変更は今後新たに発行されるアドレスのみが対象であり、すでに発行済みの既存アドレスはそのまま利用可能だとしている。また、アプリやWebサイトを運営する開発者に向けて、自社システムの検証や設定更新を呼びかけている。

2026年後半より新ドメイン「private.icloud.com」へ移行

今回の変更対象となるのは、「Sign in with Apple」でユーザーがアカウントを作成する際に生成されるプライベートメールアドレスだ。同機能では、ユーザーが本物のメールアドレスを相手企業に開示しないことを選んだ場合、プライバシー保護のために一意のランダムな転送用アドレスが割り当てられる。

従来は「privaterelay.appleid.com」というドメインで生成されていたが、2026年後半（later this year）からは「private.icloud.com」という新ドメインで発行されるようになるという。Appleはこの移行スケジュールについて年内後半からの開始を予定していると説明している。

既存アドレスは継続して有効、転送処理も中断なし

新ドメインの導入に伴い、すでにユーザーへ発行されている既存アドレスの取り扱いについても明らかにされた。

Appleの説明によれば、これまで「privaterelay.appleid.com」で発行された既存アドレスは今後も無効化されることなく機能し続けるという。サービス側から送信されたメールがユーザー本来のアドレスへ転送される処理も中断なく継続されるため、既存ユーザーの利用に支障が生じることはないと案内されている。

iCloud+の「メールを非公開」は「icloud.com」を維持

今回の告知では、類似の仕組みを持つ有料機能「iCloud+」の「メールを非公開（Hide My Email）」に関する方針も併せて言及された。

Appleによると、さらなる検討とコミュニティからのフィードバックを精査した結果、「メールを非公開」機能のアドレスについてはドメイン変更を行わず、現行の「icloud.com」ドメインのまま維持されることが決定したという。「Sign in with Apple」のアドレスのみが新ドメインへ移行し、「メールを非公開」のアドレスは据え置かれる形となる。

開発者システムにおけるメール検証と許可リストの更新が必要

Appleは、アプリやWebサイトで「Sign in with Apple」を提供している開発者に対し、システム側の確認と対応を求めている。

開発者は、自社のアカウント管理システムやメールアドレスの入力検証（バリデーション＝入力値が正しい形式か判定する処理）ロジック、ドメイン許可リスト（ホワイトリスト）において、新ドメイン「private.icloud.com」を正常に受け入れられるよう更新する必要があるという。

従来の「privaterelay.appleid.com」のみを前提とした制限を行っているシステムでは新ドメインからの登録が拒否されるおそれがあるため、新旧両方のドメインを等しく受け入れられるよう設定の整備が求められている。また、Appleは詳細な仕様や実装手順を確認できる公式ドキュメント（Communicating using the Private Email Relay Service）などを案内し、円滑な移行に向けた準備を促している。